災害・救急医療センター

災害医療部

スタッフ紹介

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上田宣夫 災害医療
役職
副院長
重症部門統括管理者
災害医療部長
主な資格、認定
医学博士
日本救急医学会救急科専門医
日本集中治療医学会集中治療専門医
日本麻酔科学会指導医・専門医
社会医学系専門医
日本感染 症学会ICD認定医
麻酔科標榜医
日本DMAT隊員・統括DMAT
卒業年、主な職歴
昭和60年岐阜大学医学部卒
岐阜大学医学部附属病院
岐阜県総合医療センター
国立循環器病センター
岐阜 大学医学部附属病院
岐阜市民病院
大阪府立中河内救命救急センター
中濃厚生病院救命救急センター

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災害拠点病院指定

平成23年10月に、当院は岐阜県から災害拠点病院の指定を受けました。このため、 新たに災害・救急医療センターを設立し、その下部組織として、災害医療部、救急診療部、集中治療部を配置いたしました。また、 以前もお知らせいたしましたが、災害拠点病院の機能として必要不可欠なDMAT(災害派遣医療チーム)も編成いたしました。「災害 拠点病院」の役割は、「多発外傷、挫滅症候群、広範囲熱傷等の災害時に多発する重篤救急患者の救命医療を行うための高度の 診療機能を有し、被災地からの重症傷病者の受け入れ機能を有するとともに、被災地外への搬出を行う広域搬送への対応機能(ヘ リポート設置など)、DMATを有すること」となっています。すなわち、高度救命医療を行える救急診療部、集中治療部などを基盤とし た、大災害発生時の急性期における救命医療を実践できる機能が災害拠点病院には求められています。当院も災害拠点病院の指 定を受け、その使命を遂行すべく、そのための準備・整備を進めております。

平成23年度には、ヘリポートの運用開始、24年度には、救急診療部改築や救急初療室においても手術可能な生体情報モニター、無 影灯、麻酔器、各種検査機器を整備、災害時に多発する挫滅症候群の治療機器である血液浄化装置も導入しました。また、非常用 自家発電機の設置、災害時に行われるトリアージ用テントの購入、備蓄食料の充実、災害訓練の実施なども行っております。また、 今年度には、集中治療部のシステム改善や中央手術部の医療機器を充実する予定です。今後とも、災害拠点病院としてのさらなる 充実を図り、岐阜市・岐阜県だけでなく日本の災害医療に貢献してまいります。
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DMAT研修・訓練
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ヘリポート
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新しい救急診療部初療室

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DMAT(災害派遣医療チーム)指定病院

平成24年度、当院は、災害派遣医療チームを整備いたしました。
災害派遣医療チームとは、医師、看護師、業務調整員( 事務員、薬剤師、放射線技師等)から1チーム4名で構成し、地域の救急医療体制では対応できない大規模災害や集団災害の現場 に急行できる医療チームのことを言います。Disaster Medical Assistance Teamの頭文字を取って「DMAT(ディーマット)」と呼ばれて います。
各病院がDMATを整備するには、厚生労働省が認めた専門的な研修及び訓練を4日間受講する必要があります。受講 できるチームは各都道府県別に年間で2枠しかなく、平成23年度まで当院が受講するに至りませんでしたが、平成24年6月に念願で あったDMAT研修を職員5名が受講し、DMATを整備することができました。
DMATは、阪神淡路大震災の時に被災地内で十分な 医療行為を受けられずに多数の方が亡くなられた「防ぎ得た災害死」を救命するため、主に災害が発生してから48時間が経過する までの「超急性期」と言われる期間に医療支援活動を行うことが求められています。
具体的には、短時間で現場に乗り込める機 動性を有し、活動期間中の医療資機材や食料の確保及び燃料の調達等は自らのチームで行います。医療支援活動を行った後は、 被災地にゴミを一つも残さずに自院へ帰ってくる「自己完結型」での活動を行っていくことになります。
また、平成24年8月には、 岐阜県から岐阜DMAT指定病院の指定を受け、災害派遣に関する協定を締結しました。これにより、地震、台風等の自然災害や、 列車事故等の大規模事故発生時には、岐阜県との協定に基づき、被災地へ迅速にDMATが出動して、消防機関等と連携しながら 災害医療活動を展開していくなど、岐阜県内のみならず日本の災害医療に寄与していきます。
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救急診療部

あゆみ

昭和49年より救急診療が行われていた。救急部門はなく、各診療科で救急対応を行った。

平成15年9月救急部立ち上げ。

平成16年4月救急診療部となり、救急車直通PHSの運用を本格的に開始。

平成22年 救急科専門医指定施設取得。同年12月24日よりヘリポートの運用を開始。

平成23年 地域災害医療センターに指定された。

平成24年 災害・救急医療センターを設立。DMAT指定病院取得。西病棟の改築に合わせて、救急室を移転・拡充・整備し、機材を一新。

平成25年 西病棟竣工。救急科専門医指定施設更新。平日日中、救急専門医常駐。

平成27年 電子カルテシステム更新に伴い、全面的に入れ替え。

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スタッフ紹介

hatou geka
波頭経明 救急診療部
役職
救急診療部長
災害医療部副部長
集中治療部副部長
医療情報部副部長
主な資格、認定
医学博士
日本救急医学会専門医
日本外科学会専門医
日本消化器外科学会認定医
日本がん治療認定医機構がん治療認定医
日本DMAT隊員・統括DMAT
ICLSディレクター
JPTECインストラクター
卒業年、主な職歴
昭和61年岐阜大学医学部卒
岐阜大学附属病院
国立病院機構 長良医療センター
岐阜市民病院
国民健康保険関ヶ原病院
上之保村診療所
国保関ヶ原病院
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福田哲也 救急診療部
役職
救急診療科部医員
外科部医員
主な資格、認定
日本救急医学会専門医
卒業年、主な職歴
平成22年金沢大学医学部卒
大垣市民病院初期臨床研修医
岐阜大学医学部附属病院高次救命センター

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救急診療体制

救急要請に対しては、内科系、外科系のPHSに加えて小児科、脳神経外科が救急車からのホットライン(直通のPHS)を運用し、当番医師により対応しています。

平日日中は救急搬送に対する対応を行っています。救急専門医が常駐し、研修医とともに診察を行なっています。ER型の体制をとっていますが、小児科・脳神経外科に直接救急要請が行われた場合には、各科相乗り型の診療体制であると言えます。入院・緊急処置・緊急手術については、各診療科のバックアップにより対応しています。
夜間・休日は救急搬送に加え、walk inで来院される救急患者さんにも対応しています。外科系・内科系・小児科の当直医と当直研修医により診療が行われます。各専門診療科はオンコール体制により緊急処置・緊急手術が行える体制をとっています。

研修医は救急診療部へのローテーション、当直業務、救急車同乗実習、ICLS受講、JPTEC受講、救急カンファレンスへの参加などにより、救急診療に従事しています。

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救急診療部統計

救急受診患者総数

1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月総数月平均
2012年 1,756 1,225 1,285 1,271 1,356 1,126 1,385 1,281 1,305 1,179 1,168 1,413 15,750 1,312.5
2013年 1,404 1,199 1,398 1,233 1,503 1,324 1,421 1,454 1,500 1,378 1,375 1,619 16,808 1,400.7
2014年 1,710 1,384 1,574 1,409 1,688 1,445 1,730 1,592 1,476 1,296 1,516 1,731 18,551 1,545.9
2015年 1,797 1,283 1,441 1,495 1,817 1,381 1,732 1,747 1,767 1,556 1,597 1,838 19,451 1,620.9
2016年 1,711 1,431 1,352 1,416 1,452 1,268 1,634 1,413 1,294 1,476 1,375 1,647 17,469 1,455.8

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救急からの入院件数

1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月総数月平均
2012年 329 216 264 262 238 226 254 212 232 263 255 291 3,042 253.5
2013年 278 258 151 223 264 245 269 288 271 281 269 332 3,129 260.8
2014年 282 256 284 273 314 263 290 256 283 289 307 334 3,431 285.9
2015年 312 269 313 256 287 252 295 307 367 295 325 357 3,635 302.9
2016年 320 287 268 297 283 266 258 275 239 272 288 311 3,364 280.3

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救急車受け入れ件数

1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月総数月平均
2012年 371 318 301 316 288 283 328 326 321 337 315 372 3,876 323.0
2013年 356 324 353 345 389 353 399 394 360 372 370 382 4,397 366.4
2014年 361 347 360 371 399 379 431 381 358 342 389 420 4,538 378.2
2015年 395 307 385 363 361 336 411 381 374 381 356 377 4,427 368.9
2016年 373 397 410 373 385 388 411 391 335 384 385 436 4,668 389.0

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救急患者数と救急からの入院件数

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救急搬送件数と搬送からの入院件数

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2000年(平成12年)には年間の救急搬送件数は1031件でしたが、2016年(平成28年)には4668件に増加しました。これに伴い、救急からの入院件数も944件から3364件に増加しています。

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救命士の病院実習

救命士の就業前実習、薬剤救命士の養成、救命士の病院実習(週3回のワークステーション)を行っています。麻酔科の指導により手術室において挿管救命士の養成も行っています。

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トピックス

当院DMATが熊本地震での活動を終えて帰還しました
また、活動内容の報告を岐阜市長に行いました 平成28年5月10日更新

平成28年4月14日(木)に熊本地方で震度7、4月16日(土)に震度6強の地震が発生したため、岐阜県より県内の災害拠点病院に対し、熊本地方へのDMAT派遣要請がありました。
当院DMATはこの要請を受け、熊本地方のDMAT活動拠点本部がある熊本赤十字病院に4月18日(月)出発し、同日到着しました。
熊本赤十字病院到着時は、約100チームのDMATが参集していました。

参集したDMATに与えられていた任務は、下記のとおりでした。
①DMAT活動拠点本部の運営
②被災して診療が不可能となった医療機関入院患者の転院搬送
③設備に問題はないが、医療従事者が疲弊して人的資源が不十分となった医療機関に対する支援
④ドクターヘリによる患者搬送の手配、同乗搬送
⑤熊本県内医療機関のインフラや医療ニーズの調査
⑥避難所の支援や傷病者の調査

このような医療ニーズがある中で、当院DMATは本部運営業務の一端を担うことになりました。具体的には、熊本赤十字病院DMAT活動拠点本部で、各関係機関との連絡調整等や全DMATのチーム管理、地元医療機関の医療ニーズを繰り返し調査することなどに従事しました。
当院のDMATは、今回が初めてとなる災害派遣であり、あらゆる事態を想定して医療資器材や医薬品を多数持参して被災地に赴きましたが、本部運営業務の一端を担うこととなり、大変貴重な経験をすることができました。

このことは、南海トラフ地震等で当院が被災し、当院に全国のDMATが参集してきた際に必ず役立つものであり、今回の災害派遣で得た経験は非常に有益な活動となりました。
また、4月25日(月)には、岐阜市長に被災地での活動内容を報告し「今回の経験を将来、万が一の場合に活かしてほしい」との言葉を受けました。
これからも当院では、岐阜県内のみならず、全国での災害医療活動に貢献していくと共に、熊本地方、阿蘇地方の一刻も早い復旧と復興を心から願っております。

本部長と副本部長、各セクション長と協議する上田宣夫副院長(左から3人目)
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熊本県内の病院(約150ヶ所)に被災状況の調査を行うDMAT隊員
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本部活動を終了し、引継ぎの挨拶を行う上田宣夫副院長(右)
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任務を終えたDMAT隊員(本部があった熊本赤十字病院ERの前で)
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熊本県熊本地方で発生した地震に岐阜市民病院DMAT を派遣しています 平成28年4月19日更新

平成28 年4 月17 日(日)厚生労働省DMAT 事務局より岐阜県を介し、DMAT の派遣要請(3 次隊派遣)があり、当院DMAT 隊員 6 名を現地に派遣しました。

派遣職員
岐阜市民病院DMAT 隊員6 名
・医師2名(上田宣夫【副院長】、大畠博人【麻酔科部長】)
・看護師2名(中野克哉、北村鮎美【共に救急診療部】)
・業務調整員2名(有賀健二【臨床工学士】、竹坊元伸【事務】)

派遣日時
平成28年4月18日(月)~平成28 年4月21日(木)
※実際の活動は、4月19日~20 日

派遣場所
熊本赤十字病院

熊本地方に出動するDMAT隊員(中央は冨田病院長)

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